入院1回あたり60日までの保障が、現在の医療保険の主流です。日本人の平均的な入院日数を前提にすると、おおむね安心できます。

医療保険の入院給付金には、たいていは日数制限があります。入院1回あたり60日以内が主流です。

これに対して、120日、180日というように、より長い日数を保障してくれる医療保険があります。
あるいは、標準は60日だけど、特約を付けてよぶんに保険料を払うことで、120日まで保障してくれる医療保険もあります。

もちろん、日数が長いほど安心できます。問題は、60日というのが、安心していい日数なのか?ということです。

統計データで確認してみましょう。

入院した人のの92.4%は、60日以内に退院している

厚生労働省の『患者調査』(平成26年度)から、病名・ケガを問わず、あらゆる入院の、入院期間ごとの割合をご覧いただきます。

入院期間ごとの割合の円グラフ

入院の92.4%が、60日以内に収まっています。ということは、 60日までの入院保障で、ほとんどの入院に対処できる、と言えそうです。

保障される期間を60日より延ばすと、安心感は高まります。
しかし、日数を大幅に延ばしても、パーセンテージは少ししか上がりません。それを考えると、60日までというのは、現実的な選択かもしれません。


入院日数は、全国的に短縮化が進んでいます。保障される入院日数を長くするくらいなら、通院の費用などに目を向ける方が、建設的かも。

入院日数の短縮化が、全国的に進んでいます。

グラフは、厚生労働省『患者調査』(平成26年)から、日本人に多い三大疾病と、あらゆる病気・ケガによる入院での在院日数の移り変わりです。

過去5年間の、三大疾病の入院日数の移り変わり

脳血管疾患だけは平成20年に前年より増加していますが、その他は年々短縮しています。


入院日数が、年々短くなっている理由

短くなっていることには、理由があります。いくつかを上げます。

  • 医療技術の進歩。
  • 国の社会保障費の支出をおさえるために、病院が入院期間を短縮したくなるような制度になっている。
  • 高齢化社会にともなう医師不足から、病院は、患者一人一人に時間をかけられなくなっている。

たまたま短縮化しているわけではなくて、複数の理由があります。それだけに、短縮化の傾向はこれからも続きそうです。

日本の入院日数は、欧米と比べて異常に長い

日本の平均在院日数は、他の先進国と比べて、異常に(?)長くなっています。
下の表は、OECD(経済協力開発機構)の統計による、先進国の平均在院日数です(2012年)。

国名 平均在院日数
アメリカ合衆国 6.1日
イギリス 7.2日
ドイツ 9.2日
フランス 9.1日
スウェーデン 5.8日
日本 31.2日

こうした事実も、短縮化が進む理由になっているそうです。
欧米並みになるとしてはずっと先のことでしょうが、それだけに入院日数の短縮化は、まだまだ続くと考えた方がよいでしょう。


高齢になると、60日を超える入院が増えます。しかし、医療費自己負担は下がるので、60日の入院保障でも対応できます。

同じ病気による入院でも、年齢が高くなると、入院が長引きがちです。

年齢が上がるにつれて、入院日数はどんどん長く

グラフは、厚生労働省『患者調査』(平成26年)をもとに、年代別の入院1回あたりの入院日数を比較しています。

年代ごとに、1入院あたりの入院日数を比較したグラフ

65歳以上になると、平均が40日を超えています。こうなると、医療保険の保障日数が60日というのでは、心配になります。

医療費の自己負担が下がるので、60日を超えても余裕

しかし、70歳を超えると、健康保険制度(後期高齢者医療制度)のおかげで、入院1日あたりの自己負担額は低くなります。

厚生労働省『医療給付実態調査』(平成26年)をもとに、七大生活習慣病について、現役世代と後期高齢者の、入院1日あたりの自己負担額を比較した表です。

病名 15~64歳の
1日あたり費用
75歳以降の
1日あたり費用
がん 6,295 3,273
糖尿病 5,318 3,237
高血圧性疾患 5,992 3,170
虚血性心疾患 13,278 4,307
脳血管疾患 5,222 3,169
肝疾患 5,843 3,179
腎不全等 5,595 3,501
全ての病気・ケガ 5,009 3,374

75歳以降の費用は、どの病気でも5,000円より安くなっています。

このように1日あたりの自己負担が小さくなるので、入院日数が多少長くなったとしても、60日までの入院保障で吸収できる可能性は高いです。

特に、入院給付金日額が10,000円になっていたら、入院日数が60日を超えても、余裕があます。


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